(4)日本の井上博士が日本医学放射線学会(JCR)や様々な米国の機関により推奨される標的体積の推奨と放射線治療計画方針を発表した。議論は、上咽頭がんの治療における患者の最適な体位と、照射野の配置設定に集中した。議論の中心は、さまざまな組織、特に視神経、視交叉、下垂体、側頭葉の耐容線量であった。報告されているデータは、視神経、視交叉の耐容許容線量は50〜65Gyであると示している。(Emami et al 1991)　しかしながら、参加者は上咽頭がんの生存者における失明の発生は各自の臨床経験ではまれであると感じていた。生存者の視神経と視交叉に対する治療計画と照射線量の見直しが推奨された。
　 韓国のチョウ博士が腫瘍病期診断における陽電子放出断層撮像法(PET)の有効性と上咽頭がんにPET/CTスキャンを用いた自施設のデータを示す小講演を行った。
　 上咽頭がんの病期診断については、 CTは必須とするが、MRIはをオプションとすることで合意した。PETは有効なモダリティに違いないが、全ての参加国において実施可能ではなく、従って、病期診断には利用されない。

セッション 3: 上咽頭がんの放射線療法

(5)フィリピンのカラガス博士、ベトナムのコ・チン博士、タイのクラトーン博士、中国のツォウ博士、インドネシアのススウォロ博士、マレーシアのイスマイル博士が各自の施設における通常の治療計画技術を発表した。これには計画標的体積、治療照射野、処方線量、決定臓器が含まれている。また、カラガス博士は2003年の米国放射線腫瘍学会(ASTRO)の上咽頭がん治療資料に関する簡単な発表を行った。

　 照射野のマージンと遮蔽の形成、特に口腔周辺と視神経について、徹底して議論された。視神経に対する 40〜50Gyの線量は容認できると判断されたが、その後は 、 この組織は可能な限り治療範囲から除外されるべきである。
　 チョウ博士と井上博士は次回の会合で CTの治療計画に基づく照射野の提案を行う。T1-2とT3-4臨床例に対する文書化した照射野の設定方法を日本のメンバーが準備し、12月の次回会合の前に配布される。
　 統一のプロトコルを用いる多施設共同研究の特性を考慮し、小線源治療と強度変調放射線治療はこの研究に用いるべきではないと決定した。

セッション 4: 急性毒性判定規準

(6)セッションの始めに日本の辻井博士が視神経症について、放医研データの発表と文献のショートレビューを発表した。 　 日本の大野博士がCTCAE version3(Common Terminology Criteria for Adverse Events:有害事象判定規準共用専門用語第3版)とRTOG/EORTC(Radiation Therapy Oncology Group/ European Organization for Research and Treatment of Cancer：放射線腫瘍学グループ/欧州がん研究治療機構)に基づく、放射線副作用の標準判定規準を発表した。スライドで示された臨床例を用いて、特に境界線上の臨床例について広範囲な議論があった。この研究には、CTCAEが使用される。

セッション5: 上咽頭がんに対する化学療法

(7)タイのクラトーン博士が上咽頭がんに対する化学療法、特にアジュバント治療について、臨床研究のレビューを行った。これに続いて日本の小林博士が、化学放射線同時併用療法の利点と遠隔転移制御の必要性を強調した。さらに、上咽頭がんに対する新たな薬剤のレビューや将来の試行の可能な方向について発表した。

セッション 6: 議事録起草

(8)議事録草案が議論され、修正し、採択された。

閉会挨拶

(9)参加者は文科省、放医研、会合運営の現地スタッフと原産に感謝の意を表した。また、このプロジェクトに対する日本政府の継続的な支援に対して謝意を表した。辻井博士より閉会挨拶があり、運営委員および参加者に感謝の意が述べられた。